- 【DMM 株】 トップ
- 米国株式
- 現物取引
- 商品概要・取引ルール
商品概要・取引ルール
取扱銘柄
取引時間/注文受付時間
| 取引時間 | |
|---|---|
| 冬時間 夏時間 * ＜現地時間＞ |
23時30分~翌06時00分 22時30分~翌05時00分 ＜09時30分~16時00分＞ |
| 注文受付時間 | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 冬時間 夏時間 * |
|
||||||||||
3月第2日曜日から11月第1日曜日まで夏時間
注文受付停止時間やサービス停止時間はこちらをご確認ください。
取引手数料
売買時の為替スプレッド
| 1ドルあたり | 25銭 |
|---|
- 当社が定める為替レートを適用します。
- 売買の都度、為替スプレッドが発生します。
配当金受取時の為替スプレッド
| 基準為替レート -1円 |
基準為替レートは公示レートです。
注文単位
| 取引単位 | 1株以上、1株単位 |
|---|---|
| 呼値 | 1セント |
| 値幅制限 | なし |
注文方法
【DMM 株】では円のみのお取引となります。
- 米ドルの預け入れ、払い出しは行っておりません。
- 売買の都度、1ドルあたり25銭の為替スプレッドが発生します。
買付注文は、あらかじめ買付代金のご入金が必要となり、売却注文時は、株式のお預かりが必要となります。
買付注文は、「買付可能額」の範囲内、売却注文時は「売却可能数量」の範囲内で注文が可能です。
約定した場合は、米国現地約定日の翌国内営業日07時00分頃の当社が定める為替レートを適用いたします。
約定は07時30分以降に確定し、取引ツール上で確認できます。
| 執行区分 | 注文内容 | 注文期限 |
|---|---|---|
| 指値注文 | 執行条件を指定せずに、注文価格のみ指定する注文方法 | 可 |
| 成行注文 | 執行条件を指定しない成行注文 | 可 |
| IFDONE注文 (指値/指値） |
ある注文(親注文）に指定した金額以上になったら売るという条件を付け、親注文が約定後に次の注文(子注文）を発注する注文方法 | 可 |
-
注文期限
「当日」「今週中」「日付指定」(30日後まで可)から選択できます。
期間内に決算及び権利処理等がある場合には権利付き最終日まで
概算受渡金額と立替金発生について
約定レートが確定するのは現地約定日の翌国内営業日07時30分以降です。なお、買付注文時には参考レートのTTSを用いて計算し、売却注文時には参考レートのTTBを用いて計算します(TTSとTTBには、仲値からそれぞれ25銭の為替スプレッドがあります)。
また、概算受渡金額の計算には、参考レートの他に一定の上乗せ額を用います。
参考レートは前営業日の約定レートを表示しており、実際の約定レートとは異なります。
概算受渡金額の計算
- 成行＜寄付前＞
-
｛前営業日終値×上乗せレート(103％)×株数｝×参考レート×余裕率(105％)
プレ・マーケットの時間帯に株価が表示されている場合、当該直近価格を元に概算受渡金額を計算します。
- 成行＜寄付後＞
- ｛注文時直近価格×上乗せレート(103％)×株数｝×参考レート×余裕率(105％)
- 指値
- (指値×株数)×参考レート×余裕率(105％)
約定金額確定時に拘束金額が不足していた場合
- 預り金から自動充当、または信用口座を開設している方は委託保証金不足などの場合を除き、委託保証金現金部分から預り金へ自動振替し、充当いたします。
- 「1.」で充当出来ない場合は、立替金が発生いたします。買付余力に余裕を持ってお取引ください。
株式の保管
米国株式は、当社の名義と区分したうえで、Interactive Brokers, Inc.(現地取次先）名義で保管機関DTC(The Depository Trust Company)に混合寄託し、米国の法令および慣行に従って保管されます。
注文の失効・取消
失効
以下の場合、有効期限内でも注文が失効します。
- 追証の発生により余力不足が生じた場合
- 上場廃止
- コーポレートアクションの権利付き最終日を跨ぐ場合
- 期日内に決算および権利処理が発生する場合は、権利付き最終日までとする
取消
各取引ツールのお取引画面より「注文取消」をお選び下さい。
ただし、以下の場合取消ができません。
- 取消データ送信時に、約定となった場合は取消ができません。
- 取消が完了となるまで、残高反映されません。
差金決済の禁止
差金決済とは、有価証券の受渡を行わずに売買の差額の授受で決済を行うことを指し、現物取引においては差金決済を行うことは法令により禁止されています。当社では、差金決済を防止するため、米国株取引においても国内株と同様のルールを設けております。
「同一銘柄」を同一受渡日に同一資金で重複して現物売買を行うことは差金決済に該当します。
なお、同一資金で異なる銘柄への乗換売買は可能です。
最短即日から取引開始
