米国株式の日計り取引について教えてください(買い→売りの場合)

米国株式取引では、同一銘柄を同一日(※)に「買い→売り(日計り取引)」を行うことが可能です。

ただし、日計り取引を行った資金は同一日(※)において、次の買付に利用することができません。

この時、同一銘柄に限らず、別の銘柄への乗り換えであっても買付できませんので、ご注意ください(ループトレード不可)。

※同一受渡日となる場合

概要は以下の事例をご参照ください。

＜ケース１＞同一銘柄で買い→売り→買いを行う場合

※取引前の状況・・・現金残高5,000ドル、保有株は無し

① A銘柄×1株を買い (5,000ドルの支払い)

② A銘柄×1株を売り (5,000ドルの受取り)

③ A銘柄×1株を買い (取引不可)

▼ポイント：①→②の日計り代金は、同一日中(受渡日ベース)は利用できない為、③は取引不可

＜ケース２＞買い→売り後、別銘柄の買いを行う場合

※取引前の状況・・・現金残高5,000ドル、保有株は無し

① A銘柄×1株を買い (5,000ドルの支払い)

② A銘柄×1株を売り (5,000ドルの受取り)

③ B銘柄×1株を買い (取引不可)

▼ポイント：①→②の日計り代金は、別の銘柄に対しても同一日中(受渡日ベース)は利用できない為、③は取引不可

＜ケース３＞一部資金で買い→売り後に、未使用の資金で買いを行う場合

※取引前の状況・・・現金残高11,000ドル、保有株は無し

① A銘柄×1株を買い (5,000ドルの支払い)

② A銘柄×1株を売り (5,000ドルの受取り)

③ A銘柄×1株を買い (5,000ドルの支払い)

④ A銘柄×1株を売り (5,000ドルの受取り)

⑤ A銘柄×1株を買い (取引不可)

▼ポイント：取引前の現金残高11,000ドルのうち、①→②の日計り代金が5,000ドル拘束されるが、次の買付に利用できる資金は6,000ドルあることから③→④の取引も可能。ただし、④の取引後に日計りで拘束されてない資金は1,000ドルしかないことから⑤は取引不可。