DMM 株ではじめる米国株式取引の魅力
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最短で当日夜のNY市場から取引が可能です。
※日本の土日祝祭日を除きます。
米国株式は取引手数料0円
DMM 株の米国株式の取引手数料は、約定代金にかかわらず一律0円。
※預かりは日本円のみとなっているため、売買の都度、1$あたり25銭の為替スプレッドが発生します。
| DMM株 | マネックス証券 | 楽天証券 | SBI証券 | |
|---|---|---|---|---|
| 1取引あたりの約定代金に対する手数料割合(税込) | 0.00% | 0.495% | 0.495% | 0.495% |
| 最低手数料(税込) | 0円 | 0米ドル | 0米ドル | 0米ドル |
| 手数料上限(税込) | 0円 | 22米ドル | 22米ドル | 22米ドル |
2023年7月5日現在
国内株式も米国株式も
1つのアプリで取引可能
1つのアプリで国内株式も米国株式も！垣根をなくしたシームレスなお取引を実現します。
国内株式・米国株式の幅広い銘柄から、最適な投資先を選択できます。
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米国株式を国内信用取引の担保に
DMM 株ならネット証券初！米国株式を国内信用取引の担保にできます！
米国株式を担保として利用できることのメリット
- 米国株式に投資した資金も保証金に算入され、資金効率が上がる！
- 投資の幅が広がる！
- 長期保有の資産を短期の資産運用に活用できる！
米国株式とは
米国株式は、世界時価総額トップ10常連の銘柄が多く、米国および世界を代表する優良企業が上場しています。
例えば、コカコーラ(KO)、ナイキ(NKE)、アップル(AAPL)、アマゾン(AMZN)など誰もが聞いたことのある馴染み深い企業が多数あります。
そんな株式を1株単位で売買できるのが、米国株式の魅力です。
- 1株から
購入できる
- 米国株式や米国ETFは1株単位から売買でき、少ない資金で始められる。
- 高配当・増配当
- 国内銘柄と比較しても、高配当や50年以上増配している銘柄が多く存在している。
- 成長し続ける
米国市場
- NYダウ平均株価は右肩上がりである。下落の局面があっても、長期的に見ると成長し続けている。
米国株式は1株から買付けできる
米国株式と国内株式との大きな違いの一つに、取引単位の違いがあります。
国内株式(ETFなどを除く普通株式)は、100株単位で取引する必要があり、株式を買付ける際には相応の資金が必要となります。
米国株式の場合には、すべての上場株式・ETF・ADRを1株単位で買付けることができるので、少額から投資を始めることが可能です。
| 順位 | 銘柄名(コード) | 株価 | 最低買付金額 | 時価総額 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | アップル(AAPL) | 193.97ドル | 28,125円 | 438.9兆円 |
| 2 | マイクロソフト(MSFT) | 340.54ドル | 49,378円 | 364.4兆円 |
| 3 | アルファベット Ｃ(GOOG) | 120.97ドル | 17,540円 | 221.3兆円 |
| 4 | アルファベット Ａ(GOOGL) | 119.70ドル | 17,356円 | 221.3兆円 |
| 5 | アマゾン ドット コム(AMZN) | 130.36ドル | 18,902円 | 193.7兆円 |
| 6 | エヌビディア(NVDA) | 423.02ドル | 61,337円 | 151.9兆円 |
| 7 | テスラ(TSLA) | 261.77ドル | 37,956円 | 128.6兆円 |
| 8 | バークシャー ハサウェイ Ｂ(BRK.B) | 341.00ドル | 49,445円 | 108.4兆円 |
| 9 | メタ プラットフォームズ(META) | 286.98ドル | 41,612円 | 106.3兆円 |
| 10 | ビザ(V) | 237.48ドル | 34,434円 | 72.5兆円 |
※米国現地6/30（金）の取引終了時のNYSEおよびNASDAQの終値、為替は1ドル＝145円で計算しています。
米国企業は株主還元を重視！高配当銘柄が多数存在
米国では株主還元を重視した経営方針をとっている企業が多く、原則として日本企業のような株主優待制度はありませんが、配当金で株主に還元しています。
そのため、米国株式は国内株式と比較して高配当の銘柄が多く存在します。
また、日本企業は一般的に年1、2回配当となりますが、米国企業は四半期ごとの年4回配当を行う企業が多いため、米国株式の方が資金効率も比較的良くなります。
NYダウは右肩上がり！日経平均株価との圧倒的なパフォーマンスの差に注目
1970年以降のNYダウと日経平均株価の株価を比較すると、米国株式と国内株式との成長の差が一目瞭然です。
NYダウは、2000年のITバブル崩壊や2008年のリーマンショックなど下落局面はあるものの、長期的に見ると右肩上がりの成長を続け、高値を更新しています。
※1981年7月1日の数値を100とした場合の変動率比較
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